絶対に失敗したくない住宅購入！後悔しないためにも基本情報の確認は必須！
このサイトでは、住宅購入を考えている方に向けた基本情報をお伝えします。
人生で最大の買い物と称される家を買う場合、誰でも失敗しない買い方をしたいと思うものです。
後悔をしないためにはどのような点に注意を払えばいいのでしょうか。
その見極め方、そして情報のリサーチの仕方についてもレクチャーしていきます。
末永く家族と一緒に暮らせる我が家の買い方として、参考にしてみてください。
絶対に失敗したくない住宅購入！後悔しないためにも基本情報の確認は必須！
住宅購入の基本は、まずは販売元であるハウスメーカーや工務店の情報をしっかりと把握することです。
どんな施工方法で住宅を建設するのか、アフターケアなどのサービスも用意をされているのかを確認してから、正式に契約をする事です。
また、多くの方が35年の住宅ローンを組んでから購入されるため、支払い返済計画もしっかりと組み立てておかないといけません。
即決せず、時間をかけて考えましょう。
住宅購入のスタートは情報収集から
住宅は、一生で一番大きな買い物です。
絶対に失敗するわけにはいかないので、慎重に決めなければいけません。
住宅購入で失敗しないために、大切なポイントになるのは情報収集です。
さまざまな情報を収集したうえで、一つひとつを比較し納得できる条件がそろった住宅を選びましょう。
購入する住宅の判断材料には、いろいろなものがあります。
基本となるのは建物に関する内容で、面積や間取りなどがあります。
面積が広ければゆとりのある暮らしができますが、価格は上がるので予算が厳しくなるかもしれません。
反対に狭いと価格は安くなりますが、部屋が狭いため暮らしにくくなりがちです。
間取りも家族のライフスタイルに合わせて、必要な部屋数や収納場所があるか確認しましょう。
立地もオフィスまでの通勤時間、子どもの通学や日常の買い物ができる施設があるか、病気になったときも安心できる医療機関があるか、生活に不便がないエリアを選ぶのが大切です。
住宅購入の物件見学ではここをチェック
住宅購入の物件見学でチェックするところは、中古新築で少し異なります。
中古の物件を見学するときにまずチェックしたいのは建物の状態です。
とくに雨漏りを含む水回りは、一部リフォームされている場合もありますが、増築した部分の雨漏りの場合は直しても万全になることが難しく、雨漏りを起こしている下の床が腐ってしまっている場合もあります。
また、中古の場合には物件周りを囲む住宅の立ち方や、近所に住んでいる人の生活状態なども確認しておいた方が良いので、昼から夜や休みの日など何度も通ってみることが大事です。
最近の新築の場合には、三階建ての建売が詰まって立ち並んでいることが多いことから、窓の場所や、車庫の場所、中の壁はきちんと隙間なくしっかりつくられているか、外壁に関してもできれば物件の裏の方までチェックしてみたほうがよいでしょう。
たまに物件の二階部分の排気口などの部分を適当に埋めてあることがあり、その隙間から亀裂がはいることがあるのでよくチェックしたほうが良いです。
また、新築の場合も中古住宅と同様に、隣接する住宅環境や住んでいる人は実際に生活に影響を及ぼす要因の一つですので、自分に合っているかをよく検討することが大事です。
住宅購入では家族の意見にも配慮するべき
住宅購入では、家族全員の意見を聞くことが大切です。
もし親だけの考えで決めてしまうと、自分たちが納得する住まいを手に入れられません。
反対に本人たちの意見だけで決めてしまうと、将来もめる原因になります。
さらに子どもたちの意見というのも、住宅を選ぶときには大切にしなければいけません。
子どもが小学生ぐらいの年齢だと親だけで決めても問題ないと思うかもしれませんが、小学生の子どもでも住まいに対する理想というのはあり、意見を無視してしまうと家が嫌いになります。
そのようなことにならないためにも、どのような部屋が欲しいのかは聞いてみましょう。
また実際に住宅を購入する夫婦の間でも意見というのは割れます。
夫が料理をしないなら妻のキッチンに対するこだわりは理解できず、反対に妻は夫の書斎についても無視してしまいます。
家族全員の理想が詰まった住宅を手に入れたいなら、一人ひとりから話を聞いてできるだけ取り入れるのがおすすめです。
住宅購入の際には手付金が必要となる
住宅を購入する際には、手付金が必要です。
売買契約が成立した証拠金であるとともに、契約違反やキャンセルの時の違約金の意味合いもあります。
そのため、買い手の都合で契約解消があった場合は返却されません。
逆に売り手の都合でキャンセルになった場合は返金され、同額の違約金を売主から受け取れます。
金額の相場は、住宅価格の5%から10%となっています。
支払うタイミングは不動産売買契約を締結する時がほとんどで、現金か銀行振込で行うのが一般的です。
そして物件費用の一部先払いなので、頭金として充当することもできます。
ただし支払い自体に法的な義務はなく、民法にも規定されていません。
つまり支払う必要のない物件も法的には可能ですが、そもそもの役割が取引を円滑に進めるためなので、そのような物件はほとんどありません。
もし手付金がなかったり、金額が極端に安かったりした場合は、住宅の状態や契約内容をもう一度しっかりと確認する必要があります。
